マカオ｜ユナイテッドワールド証券

マカオ巨大プロジェクト　アメリカ資本1兆円が本気で動き始めた！！
　　 2009年に世界最大のリゾート、総合エンターテイメント、カジノ、国際展覧・見本市場が出現

マカオに出現する一大カジノリゾート

マカオは、マカオ半島・タイパ島・コロアン島から成り、総面積は約27平方キロメートル。日本の世田谷区の約半分である。タイパ島とコロアン島の間約5平方キロメートルの海を完全に埋め立て、マカオ国際空港から車で5分の地に‘ラスベガスそのもの’を作る計画が進行中である。

本家ラスベガスからは、ベネチアンリゾートが約1兆円かけて、世界の名だたる高級リゾートホテル、「ベネチアン・マカオ・リゾート」「フォーシーズンズ・ホテル」「シャングリ・ラ・ホテル」「トレイダーズホテル」「シェラトン・ホテル」「セントレジス・ホテル」「ヒルトン・ホテル・マカオ」「コンラッド・ホテル」「フェアモント・ホテル＆リゾート」「ラッフルズ・ホテル＆リゾート」等がカジノを含めた複合施設を備えて、コタイ地区に続々と建設中で、一大カジノリゾートが出現しようとしている。カジノをはじめ、イベント展示場、劇場、ショッピング・モールなど多くの複合施設の建設が既に始まっており、2009年には世界有数のエンターテイメント事業が展開される予定だ。その投資金額は、最終的には5,000億円ないし1兆円に達すると言われている。

ベネチアン・カジノ・リゾート・マカオ　プロジェクト

総工費：1兆円
部屋数：60,000部屋（2011年）
国際劇場・見本市・コンベンションセンター

マカオ　開発プロジェクト（現地メディアによる報道情報をもとに作成）

プロジェクト	資　本	総工費	建　設
ウィン・リゾート・マカオ	ラスベガス・サンズ社	900億円（推）	完成
ギャラクシー・スターワールド	香港ギャラクシー社	620億円（椎）	完成
フィッシャーマンズ・ワーフ	香港メルコ社他	600億円（推）	完成
グランド・リスボア	香港SDTM社	780億円（推）	完成（カジノのみ）
クラウン・マカオ	香港メルコ社／豪PBL社	900億円（推）	完成
ベネチアン・カジノ・リゾート・マカオ	ラスベガス・サンズ社	2500億円（推）	2007年8月第1フェーズオープン
MGMグランド・マカオ	MGMミラージュ社	1100億円（推）	2007年12月18日オープン予定
ポンテ16港カジノ	SJM社／マカオ・サクセス社	800億円（推）	2007年12月オープン予定
ヘアマウントグループカジノリゾート		600億円（推）	着工
フォーシーズンズホテルリゾート		700億円（堆）	着工
ギャラクシーコタイメガリゾート	香港ギャラクシー社	3700億円（推）	着工
メルコBPLシティーオブドリーム	香港メルコ社／豪PBL社	1200億円（推）	着工
マカオ・スタジオシティー	香港East TV社／New Cotai LLC	2500億円（堆）	着工
コンラッド・ヒルトンカジノ		未発表	着工待
ラッフルズ・マカオ		未発表	着工待
コロアン島プロジェクト（タワーホテル14住居タワー）		未発表	着工待
マンダリン新タワーホテルカジノ		未発表	着工待
英バージングループカジノリゾート		未発表	着工待
ウィンフェラーリカジノリゾート		未発表	着工待
タイパ島モノレールプロジェクト	マカオ政府	未発表	着工待
香港・マカオ海上大橋		未発表	着工待

東洋のラスベガスは、世界のラスベガスを変える!

このような世界的なホテルチェーンによる複合開発により、マカオは世界的な観光地としてだけではなく、世界の国際会議場として、また世界の見本市やコンサート等の開催地へと変貌するだろう（サンズ社共同声明より）。もちろん、今回のように10数個の大プロジェクトが同時に1つの巨大プロジェクトとして行われるのは世界的にも過去にも類を見ないのは言うまでもない。しかも、それはラスベガスでは数十年かかったことを3年で成し遂げようとする、かつてない規模の一大プロジェクトとなる。

（2007年1月29日　日経テレコン21記事より）
マカオ特別行政区政府は2006年のカジノ関連収入が549億9,800万パタカ（約70億5,000万ドル）と2005年に比べ23％増え、過去最高になったと発表した。カジノの本場、アメリカラスベガスの2006年の予想値「65億ドル前後」を上回っており、世界最大となったもよう。

出典：米国商務省統計局

1967年WynnResortｔ社がラスベガスに総合エンターテイメントカジノを建設したとき、ラスベガスの人口は約11万人であった。2005年には約58万人の大都市である。2005年マカオの人口は48万人。3年でラスベガスを作る計画が終了した暁のマカオの人口は果たして・・・・。

本資料は販売用資料であり、法定の開示資料ではありません。お申し込みの際は、重要事項説明書等を必ずお読みいただき、そのリスク内容等をご確認の上、ご自身で投資をご判断くださいますよう、お願いいたします。